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安心保証リース｜すみっこ設置エアコン｜空調機設備｜配管設備
ダクト設備｜換気設備｜排煙設備
| エアコン安心保証リース |
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| すみっこ設置エアコン |
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| 空調機設備 |
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| １．目的の明確化 |
| 老朽化対応あるいは省エネ、負荷増加対応等の目的を明確にしてから以下の事項を調査し企画実施する。 |
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| ２．設計のための調査事項 |
| （１） ファン ①風量のチェック ●必要風量は原設計どおりでよいか。 ●現状または将来に風量増加の必要があるか。 ②省エネルギーのチェック 省エネルギーを配慮する項目があるか。 ●省エネルギーと環境 当該系統に省エネルギーを配慮して効果が得られる環境となっているか。 ●効率の向上（機器効率および運転効率） 高効率ファンおよび回転数制御システムなどの採用について検討する。 なお、ファンの省エネルギー方法を検討する場合の基本事項を第１表に示す。 ③負荷のチェック ●現在の間仕切りに対して、第２表に示すような負荷要因をチェックする。 特に負荷の増加については、将来さらに増加する負荷を加味した数値を見込む必要があり、見込み違いはリフォームの繰り返しにつながる恐れがある。 （２） コイル ①容量のチェック ●必要処理熱量は原設計どおりでよいか。 ●現状または将来に処理熱量増加に必要があるか。 ②省エネルギーのチェック 現状設備が２コイル（冷却、加熱コイル分離設置）方式の場合、下記の項目についてチェックする。 ●冷却、加熱コイル分離設置の必要性（例えば再熱コイルが必要か）。 ●加熱源の供給が蒸気であった場合、それにこだわる特別な理由があるか。 なお、２コイルを１コイル（冷却加熱兼用コイル）とした場合の制圧減少による省エネルギー効果量の一例を第３表に示す。 ③注意事項 |
| ３．施工のための調査事項 |
| （１）施工時期の検討 建物使用上最も影響の少ない中間期に施工するのが一般的であるが、いずれにしても次のような基本的条件は明確にしておかなければならない。 ①機器および資材の納期 ●構成部材の最大納期（一般的には２～３ヶ月） ②搬入、搬出ルート ●空調機の分割可能最大寸法（一般的には全体外形寸法の2/3～1/2）にて確認する。 ③作業条件 ●土曜、日曜の作業が中心となるが、空調機１台当り５～６日の作業日数が必要で、この期間の換気運転は停止されることになる。 （２）関連設備、建築関係の確認 ①衛生、電気設備等の付帯工事の要否、工事内容、工期、既設供給許容量（増設の場合）の確認。 ②建築等の付帯工事（機械室の変更、躯体補強、搬入用ダメ穴開口等）の要否、工期の確認。 |
| ４．計画の立案 |
| 前述の調査結果に基づき下記の要点を明確にした計画を立案し、専門業者と具体的な打合わせに入る。 （１）メリットの確認 （２）工程、工法の企画 （３）予算の計上 |
| 配管設備 |
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| １．目的の明確化のリフォーム |
| 老朽化対応あるいは熱源システムの変更対応等、その目的を明確にして企画、実施する。 その計画作成に際し、以下に示すような設計及び施工のための調査を行う。 |
| ２．設計のための調査事項 |
| （１）老朽度調査 調査方法として下記の２種類がある。 ①非破壊検査 この検査は配管を切断せず、ファイバースコープ、超音波肉厚計、超音波流量計等により、管の内部状態、管肉厚、流量等を計測する。非破壊のため、設備使用中でも検査できるメリットはあるが、測定者の不慣れ等によってはその値に信頼性が欠ける場合もある。 ②破壊検査 この調査は設備の運転休止中（中間期等）に対象配管の代表点を切断し検査を実施するサンプリング調査である。腐食状態は明確に判断できるが配管全体を正しく推定するには、サンプル数を多くしなければならず、また復旧工事費も多額になる。 なお、バルブ類、継手類等の配管付属機器は正確な締め切り性能等の検査は困難な場合が多いため、過去の日常点検結果から判断して対応策を検討すべきである。 （２）材料の選定 空調設備の配管は温度、圧力が広範囲にわたるため、それぞれの用途に応じた管材料を選定する。特に近年は鋼管電縫部の腐食が多いので、配管の製造方法も考慮した材料の選定が必要である。 管種及び使用流体を第１，２表に示す。 （３）空調機器類との関係 エネルギーの搬送費は空調設備の動力費の中でもその比率が高い。流体（水）は気体（空気）よりも単位エネルギー当たり搬送費は割安であるため空調機器の選定、設置場所を考慮して空調システムを決定する必要がある。 |
| ３．施工のための調査事項 |
| （１）施工時期の検討 工法及び材料の納期により工期は大きく異なる。特に竪管や屋外配管工事は、施工スペース、天候等に左右されるので注意を要する。 （２）関連設備，建築関係の確認 |
| ダクト設備 |
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| １．目的の明確化 |
| 老朽化対応を目的とするケースが多い。その計画に際し、以下の項目を調査し企画実施する。 |
| ２．設計のための調査項目 |
| （１）空調ダクト ①ダクト及びチャンバー内の消音材が劣化して、ダクト内に剥離飛散して風量が減少したり、消音材が吹出口より室内することがないか。 ②同上の原因で室内騒音が高くなってないか。 ③ダクト内が加湿や外気中の亜硫酸ガスなどの影響により亜鉛鍍鉄板が腐食され、白粉などが室内に飛散することがないか。 ④保温材がカビなどで損傷していないか。 ⑤保温材の剥離や損傷でダクトが結露していないか。 ⑥湿度とホコリによる錆でダンパーなどの可動部の機能が損なわれてないか。 ⑦保温上の塗装が結露等で変色損傷していないか。 （２）厨房ダクトと湯沸ダクト ①ダクト内面に油とホコリが推積し、油漏や火災の危険、カビやバクテリアの繁殖などがないか。 ②燃焼ガス中の亜硫酸ガスによりダクトに穴があき排気量が減少しているようなことがないか。 （３）浴室排気ダクト 湿度で鉄の塗装部や亜鉛鍍金部に腐食はないか。 （４）屋外ダクト ①屋上部や建物外壁部ダクトの表面塗装が剥離してダクトが腐食したり、穴があいたりしていないか。 ②保温上のラッキングが腐食や破損をしてないか。 |
| ３．施工のための調査項目 |
| （１）施工時期の検討 中間期の施工が望ましいが、次のような基本条件は前もって明確にしておく必要がある。 ①器具及び資材の納期 ●制気口類の納期は標準品で約１ヶ月、ダクトの構成部材、付属部品などの納期は１５日程度である。 ②搬入、搬出ルート ●特にサイズの大きいダクトについては、前もって搬入ルートを検討しておく必要がある。 ●シャフト内への搬入は点検口のサイズによっては仮搬入口を設けることも必要となるので注意する。 ③作業条件 ●面積にもよるが１階当たり最低6～20日位かかる。 （２）関連設備、建築関係の確認 施工に伴う他設備関連工事、建築依頼工事の要否、工事内容、工期を確認しておく。 |
| ４．計画の立案 |
| 前記調査結果に基づき、メリット、工程、工法、予算などを編成し、専門業者と打ち合わせを行う。 |
| 換気設備 |
| ①換気設備とは？ | |
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人間が呼吸したり、ガス等が燃焼する為には空気中の酸素（２１％）が必要です。
この酸素が１９％以下では不完全燃焼をおこし、一酸化炭素が多量に発生します。１５％で炎は消え、ガスの場合は生ガスが出続けます。 人間が一酸化炭素を吸い込むと、一酸化炭素中毒症状をおこし死亡する場合があります。 このような危険から人間の生命を守るため、台所、浴室などの火気使用室に設けられているガス器具（レンジ・瞬間湯沸器等）の発熱量等に適した新鮮空気を取り入れ、廃ガス等を排気する換気設備が必要となります。 |
| なぜ室内換気が必要か －意外に汚れている部屋の空気 |
| 人間にとってひとときも欠かせない空気の中に有害な物質が含まれていたら・・・長い間には健康をそこねてしまうでしょう。 工場や自動車などの排気ガスが原因の大気汚染だけではなく、最近は室内における空気汚染もあらたな問題となっています。室内にも空気汚染源は、アルミサッシの普及などにより住宅の密閉度が高くなっているので喚起が不十分であると高濃度の汚染物質に長時間さらされています。 指針では室内空気環境基準を定め、正しい換気方法、換気設備の構造基準、維持管理基準についてのべています。 |
| 空気汚染物質にはどんなものがあるか |
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| 換気をおこたると汚染物質が蓄積されます |
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| 換気設備と維持管理 |
| （１）個別管理（空気調和設備がない場合－マンション、アパート、社宅など）多くのマンションやアパートでは各室で換気を行いますので次のことに気をつけましょう。 |
| ○室内で開放型ストーブを使用している時や喫煙を行っているときは３０分に１回窓を開放するか、両端を常時３～４cmあけておき、室内の空気の入れ換えを行う。 ○換気口は常時開放しておく。 |
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○台所で、ガスレンジや小型湯沸器を使用する時は必ず換気扇をまわす。 |
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| ○換気扇の機能のチェックは常時行い、ファンの汚れ、腐敗の有無、回転状態などの点検、清掃は月に１回以上実施する。 |
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| （２）空気調和設備がある場合（スーパー、ホテル、デパート、劇場など） 空気調和設備は空気の温度、湿度、および清浄度を調節し各室に送る装置です。この場合、機械の運転、維持管理は建築の管理者が行います。 |
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| 構造設備基準 |
| ○外気取入口は、地上より10m以上の位置で、排気ガスなどの影響のない所に設ける。 ○居室内吹出口及び吸入口の位置は空気環境が均一な分布状況に保てるよう配置する。 ○喫煙室、バス、トイレ、ちゅう房等、有毒ガスや臭気・湿気が発生する部屋は、専用の排気設備により排気を行う。 |
| 維持管理基準 |
| ○定期的な室内空気環境の測定を行う。 ○空気清浄装置（エア・フィルター）の洗浄は、年２回以上行う。 ○送風機、排気機の点検は６ヶ月ごとに行い、必要に応じて補修をする。 ○外気は可能な限り多く取り入れ、必要換気量は１人当り３０立方メートル／h以上確保する。 |
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| ②換気設備の定期検査は何を行うか？ | |
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毎日使用している換気設備（給気口、換気扇、レンジフード、送風機、排風機、排気筒等）が正常に働き、規定の換気風量が確保されているか、風速計で測定し、また、運転状況を検査します。 改善箇所がある場合は、修理、改善等のアドバイスを行います。 デパート、事務所等に設けられている中央管理方式の空気調和設備については室内環境測定も行います。 |
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!!ガス事故等の災害を未然に防止するために
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| ③換気設備の常日頃の手入れと注意事項 |
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| 毎日の手入れを行い、維持管理の心掛け一つで、事故を未然に防ぎ、設備機器の寿命を長びかせ、財産保護にもなります。 |
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◆換気扇、レンジフード等の清掃（家庭用レンジフードについては２ヶ月に１回、業務用レンジフードについては１ヶ月に１回は清掃しましょう。） ◆グリスフィルター及びエアフィルターの清掃（１ヶ月に１回は清掃しましょう） ◆給気口、排気口が確保され、有効に給排気が行われているか注意して下さい。 |
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◆生ガスの臭い等で、気分が悪くなったら窓を開け、原因が判明し、改善されるまで器具の使用はやめましょう。 |
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設備機器の点検をしましょう!!
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| 排煙設備 |
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| １．目的の明確化 |
| 老朽化対応あるいは建物内の模様替え対応等、その目的を明確にしてから、計画を立案のうえ実施する。その計画に際しいかに示す事項を調査する。 |
| ２．設計のための調査事項 |
| （１）老朽化の検討 排煙設備が竣工後より経過した現在も当初の機能を確保しているか、また、半年毎（定期点検）の運転時に支障なく機能するかを具体的に確認する。 ①排煙機 排煙機本体及び電動機並びに内燃機関について、排煙機を運転し電流値、電圧、異常音、異常振動の有無と機器本体軸受部の異常温度上昇について点検する。 ②排煙口 排煙口および排煙ダンパの取付部の損傷、ゆるみの有無と手動開放装置の作動の良否を点検する。 ③排煙風道 排煙性能を低下させる風道からの漏洩の有無と防火ダンパのセット状態（翼が落ちていないか、温度ヒューズは２８０℃を使用しているか）の良否を点検する。 ④防煙垂れ壁 可動式防煙垂れ壁で特に巻取式（材質は不燃材のもの）の動作の良否を点検する。 ⑤防煙盤 防煙盤は火災発生時に煙感知器が正常に動作し表示するか、また、その表示により排煙機が起動するかを点検する。 なお、①～⑤の点検項目の詳細を第２図に参考として示す。 （２）建物内の模様替えの検討 建物内を竣工時と異なり新たに間仕切りをしたり、室の用途を変更する場合がある。その結果、無窓の室及び排煙口と入口との距離が不足する等で法規（建築基準法、消防法）を遵守できないことが予想され、建物の使用上支障が生じる。そこで、法規の適用内容を検討する。 建築基準法及び消防法によって、排煙設備の設置義務のある対象建築物の概要を以下に示す。 ①一定の建築物の居室・通路等の部分（地下街の各構えを含む） |
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| ３．施工のための調査事項 |
| （１）施工時期の検討 ①改修部分の機器及び主要材料の納期 ②改修部分の機材の搬出及び搬入ルート ③改修作業の条件と施工能力 注）排煙設備の改修は、排煙口のみの取替から、排煙機、排煙風道及び防災盤の取替等の全体におよぶものもあるので工事着手前には必ず改修内容を詳細に検討すること。 （２）関連設備・建築関係の確認 排煙設備のリフォームにあたっては、他設備及び建築関係（防火区画、防煙区画）に関連する部分について、その内容及び処置方法を確認する。 注）リフォームの規模により、関係行政庁への変更届けが生じる。 |
| ４．計画の立案 |
| 次に示す項目を明記する。 （１）リフォームのメリット（目的の明確化） （２）工期と工法（施工日程、時期、手順、方法） （３）予算（直接工事及び関連工事の建設費） |
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| 排煙設備のリフォームにあたっては、当設備の性格上建物内に人が居ない時期（５月の連休）が好ましい。そのために次に示す事項を明確にする。 |
| ①排煙設備とは？ |
| 火災時に多量に発生する有毒な煙が避難経路（廊下・階段等）に侵入し、建築物から避難する際、煙を吸い込み避難できずに死亡するビル火災等が多く発生しております。 このようなビル火災等による被害を防ぐため、煙を速やかに排除し、非難経路を確保し、尊い生命を守るのが排煙設備です。 |
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| ②排煙設備の定期検査は何を行うか？ | |
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| 火災時に正常に機能するように、防煙区画、排煙口の開閉、手動開放装置、予備電源及びエンジンによる排煙機の運転状況、及び規定の排煙風量が確保されているか、風速計で測定し検査します。 改善箇所のある場合は、修理、改善等のアドバイスを行います。 |
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| ③排煙設備の常日頃の手入れと注意事項 | |
| 非煙設備は、防災設備であり、火災時に有効に機能するよう常日頃の維持管理が必要です。 |
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◆防煙区画の可動たれ壁、排煙口、手動開放装置等の可動範囲に障害物が置かれていないか注意して下さい。 |
